スキー場という「インフラ」をいかに守るか：「索道コンサルタント」がつなぐ「修理のネットワーク」
冬の定番レジャーとして長らく親しまれてきたスキー。大型リゾートに海外からの観光客が押し寄せる一方、中小規模のスキー場の閉鎖が続いている。そんなスキー場の厳しい状況を「索道＝スキーリフト」を起点に変えようとしているのが索道コンサルタント・村山徹だ。彼が目指す、スキー場同士の「修理のネットワーク」がもたらす価値とは。
スキー場に行けば誰もが利用するリフト。このリフトの維持管理をコンサルティングする「索道コンサルタント」なる仕事をしている人がいるらしい。不思議な仕事名に惹かれ、編集部は取材を申し込んだ。スキー場は減少し、インフラの維持コストが上昇するなかで、なぜリフトの維持管理が生業となるのだろうか。千葉県の金属部品メーカーファスニング・ディワンに勤める傍ら索道コンサルタントとして日本各地を飛び回る村山徹に、スキー場のインフラが直面する問題と、スキー文化の持続のために必要なことについて聞いた。
interview by Sho Kobayashi, Junnosuke Suzuki
text by Sho Kobayashi
photographs by Kenichi Inagaki
スキー場には相談相手が必要だ
──「索道コンサルタント」という仕事を初めて耳にしたのですが、そもそも「索道」とはどういう意味なんですか。
スキー場のリフトやロープウェイ、ゴンドラのことを法律用語で「索道」と呼びます。鉄道事業法によって定義されており、ワイヤーによって主に人を運搬するものです。国土交通省管轄のもと、要件を満たした管理者を置くことが決められています。わたし自身はスキー場の索道に関する設備を中心に仕事をしています。
──では、そんな索道を「コンサルタント」するというのはどういうことなのでしょう。
スキーリフトの維持と安全性の確保について、スキー場の相談相手となって一緒に考えています。新しいリフトの購入や設置は、当然リフトメーカーが対応しています。一方で、現在のスキー場にとっての悩みは、設置から時間が経ち、古くて架け替えもできないリフトの維持管理のほうにあります。まだリフトを使うことができるのか、それとも廃止するべきなのか。その判断材料を提供できる人が、メーカーの技術者以外にほとんどいないのが実情です。その新たな選択肢として「索道コンサルタント」が必要だと考えています。
村山徹｜Toru Murayama 山形県出身。索道コンサルタント／ファスニング・ディワン株式会社索道本部長。「次世代にひとつでも多くのスキー場を残す」を目標に、スキー場での豊富な勤務経験から、スキー場のインフラにまつわる維持管理コストを削減する仕組みづくりを提案している
修理はメーカーのもの？
──スキー場が直面している課題について、もう少し詳しく聞かせてください。
まずスキーリフトの産業構造について説明します。スキー場に必要不可欠なリフト、圧雪車、人工降雪機といったインフラは、機材単体で数千万から1億円以上、工事も含めれば20〜30億円規模の事業となります。大規模な設備投資を必要とする参入障壁の高い産業で、現在の世界市場はドッペルマイヤー／ガラベンタと、ライトナーやポマを擁するHTIグループというふたつの陣営に集約されています。寡占市場ゆえに価格競争が働きにくく、技術者の数自体も限られています。スキー場が置かれているのはこうした「選択肢の少ない」環境なのです。
──世界を見渡しても、リフトはもちろん、スキー場のインフラ設備を製造できる企業はごくわずかなのですね。
かつての日本には、さまざまなメーカーがありましたが、その多くは90年代のバブル崩壊以降、撤退と事業統合によって姿を消してしまいました。現在、数社しか残っていない日本のメーカーは、大手海外メーカーとの技術提携のもとでライセンス品を製造・販売しています。
そもそも、日本国内のスキー場の数は、90年代にピークを迎えた後減少し続けています。減りゆく需要に対して、国内メーカーは事業を継続するために、製品や工事、メンテナンスといったコスト全体の価格を上げざるを得ない状況が長く続きました。
イタリアの有名なスキーリゾートであるリヴィーニョで使われているドッペルマイヤーのスキーリフト。ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピックに向けた設備投資として2024年に新設された
──厳しい状況ですね……。こうしたなかで、特に、リフトの維持管理において、どのような問題が発生しているのでしょう。
小さいスキー場であればあるほど、予算も少ないことから、「最低限の部品交換での運用」「修理の有無の見極め」「安価な修理方法の検討」といった、最小限のコストで設備を維持していく方策に頭を悩ませています。しかし、こうしたスキー場の悩みは、メーカーのインセンティブと必ずしもマッチしていません。
例えば、35年乗っている車を、新車のディーラーにもっていって「まだ走れますか？」とたずねたらどうなるでしょう。ディーラーは当然新しい車の購入を勧めますよね。現在の索道をめぐる状況は、この構造とほとんど同じです。メーカーに維持管理の判断を聞けば、新設や大規模な改修を提案されざるを得ないわけです。
──なるほど。メーカーの立場ではうまく対応できない問題があるのですね。
ですから、現在のスキー場には、コストを抑えつつ持続的に維持と安全を確保する方策を一緒に考えてくれる人が必要なのです。わたしが「索道コンサルタント」と名乗っているのは、必ずしも製品の販売に絡まない人が、スキー場の困りごとに向き合うことこそが重要だと考えているからです。古いリフトを抱えたスキー場が、何を直し、何を交換し、何をまだ使えるのかを一緒に見極める。その相手でありたいんです。
「索道」ということばは、一般の人だけでなく、スキーヤーやスノーボーダーにとっても馴染みのあるものではありません。面白いのは、スキー場の実務に携わっている人にだけ、何の話なのかが伝わる点なんです。わたしが向き合いたいのは、あくまでも困っているスキー場の人たち。現場の担当者たちに気づいてほしいという一心で、索道コンサルタントと名乗って発信を始めました。実際、現在の顧客の多くがSNSやnoteをきっかけにコンタクトを取ってくれた方々です。
すでに30年以上にわたり運用されている各地のスキーリフト。写真上はドッペルマイヤー製、下はライトナー製
小さいゲレンデは「町の体育館」
──そもそも村山さんは、スキー場のインフラ、とりわけ索道に関する仕事にどういった経緯で取り組むようになったのでしょうか。
わたしの地元は山形で、蔵王の麓の生まれです。父がとにかくスキー好きで、「蔵王が降雪で白くなったのを誰よりも早く見たい」という理由で、わざわざ家を建てる場所を選んだほどでした。そうした環境で暮らしていたわたしも、幼い頃から自然とスキーに親しむようになりました。スキーは特別な行事ではなく、生活の一部そのものだったんです。その後、大学で交通機械を学び、卒業後は蔵王のスキー場に就職しました。技術科に配属され、ロープウェイやリフトの運転と整備を担い、普通索道、特殊索道、自動循環式のゴンドラなど、さまざまな種類の索道をひと通り現場で扱いました。そうして体で覚えたことが、いまの仕事の土台になっています。
──ちなみに、村山さん自身は競技者になろうと思ったことはないんですか。
子どもの頃は真剣にアルペンスキーに取り組んでいましたよ。地元では誰にも負けないくらいでした。ただ、わたしが育ったのは全長400mほどの小さなゲレンデですが、大会のコースは1000m程度。練習の倍以上の距離を滑ろうとすると、どうしても後半でスタミナが切れてしまい、結果が伸びなかったんです。強い選手というのは、白馬やニセコといったビッグゲレンデをもつ地域から出てくるのだと痛感しました。
──ゲレンデの大きさが、選手のレベルに直結する世界なのですね。
それでは、地方で「スキーなら町で一番」という子たちはどうなるのか。もちろんどこかでスキーから離れてしまうこともありますが、「スキーを提供する側」に回る人たちも多いんです。コーチ、インストラクター、メーカー、技術者など、支える側の関わり方はいくつもある。わたし自身も、その流れのなかで技術職を選んだ人間でした。
小さなスキー場は、いわば「町の体育館」のようなものです。どれだけ背伸びしても大型リゾートやトレーニング拠点になるわけではありません。でも、そこに来た子どもたちが、いずれ白馬やニセコへ向かうかもしれないし、スキーを支える人になるかもしれない。最初の場所がなくなれば、競技人口も、現場を支える人材も、同時に失われてしまうと思っています。
取材は、村山さんが在籍するファスニング・ディワン（千葉県・松戸市）にて行われた。松戸の工場はネジの製造ラインとなっており、索道関連部品は福島工場で製造している
──「町の体育館」というのは面白いたとえですね。村山さんのキャリアはその後どうなっていったのでしょう。
2000年代の初頭に地元のスキー場を離れ、リゾート施設の経営・運営をする鈴木商会に転職しました。当時のスキー場は毎年赤字を生むレジャー施設として扱われ、運営から撤退する企業が増加していました。大手のリゾート運営会社が保有していたスキー場などですら、数百万円くらいで売りに出されていた記憶があります。設備の豪華さから言えばほとんどタダのようなものです。
鈴木商会は、安値で売りに出たスキー場を買い取り、運営コストを徹底的に効率化することで黒字化に成功していた会社です。わたしも岩手や北海道などのスキー場に入り、技術だけでなく、営業も経営も、この時期に体で覚えました。営業といっても、広告を打つわけではありません。いつもひとりで来る常連のおじいちゃんに「道具のレンタルはサービスするから、孫も連れてきたら」と提案したり、3世代で通ってくれた家族をシーズン最後に表彰して、翌年のリフト券を渡したり、というようなことです。小さなスキー場にとって大事なのは、地域に住んでいる一人ひとりと地道に関係をつくり、足を運んでもらうことです。その積み重ねとして、わたしもさまざまなスキー場の黒字化を実現してきました。
同時に痛感したのは、懸命に黒字を出しても、年を追うにつれ高騰するリフトや圧雪車の維持費だけでそれが簡単に吹き飛んでしまうという現実だったんです。
──インフラの維持を安全かつ効率的に行うことが、スキー場にとっての死活問題だった。
その後、業界を離れていた時期もあったのですが、あるときに、たまたま見つけたのが、リフトのメンテナンス事業を始めたばかりのファスニング・ディワンの求人でした。この会社の主力製品はネジなんです。もともと索道とは関係ない事業をやっていたのですが、縁あって近隣にあったリフト部品の設計やメンテナンスを手掛けていた企業をM&Aで引き受けたタイミングだったそうです。
わたしはずっとリフトの設備を「買う側」でしたから、知らない会社がリフトの何の部品を売っているのだろうと気になって、連絡を取ったんです。すると、ファスニング・ディワンには索道に関する専門的な知識をもつ人が誰もおらず困り果てていた。現場の苦労を知る人間が、売る側・整備する側に回ることで、できることがあるんじゃないかと入社したんです。
安いサードパーティは何だか怖い
──あらためて、現在索道コンサルタントとして、具体的にどのような仕事を行っているのでしょうか。
突き詰めれば、やっていることはひとつです。安全を保ちながら、維持管理のコストをどう抑えるか。そのためのあらゆる手立てを、スキー場の側に立って一緒に考え、一つひとつ積み重ねていくということです。修理工事の費用が高いと聞けば、わたしが手伝いに入って人件費を抑えることだってあります。手段を問わず、施策を提案していくなかで、スキー場は「言われるまま直す」状態から、「自分たちで判断する」状態へと変わっていくのです。
スキーリフトの修理工事を支援する村山さん。相談の傍ら、各地の現場を飛び回っている
──維持管理のコストを抑制する上で、工事以外にどのような提案を行っているのでしょう。
コストに最も影響が大きいのは交換部品の調達です。実はリフトの部品には、世界共通の規格でつくられているものが少なくありません。部品の規格をきちんと理解していれば、必ずしもメーカー経由で買う必要がないものもあります。ヨーロッパには、リフトやスノーマシンの消耗部品を専門に扱うサードパーティ企業もありますし、ウェブ上で検索するだけで安価な部品を発見できることだってあります。例えば、ある規格品のベアリングなら、メーカーが提示した金額の半分以下の価格で購入することが可能です。多くの現場担当者は、こうした選択肢があること自体を知らずに、言い値で部品を買っているんです。
──安全性はどう担保されるのでしょうか。「安さ」が、かえって不安にもつながりそうにも思うのですが。
同じ規格の製品や、同じ規格の原材料を同じ形状に加工した部品であれば、工業製品としての品質や安全性は変わりません。JIS（日本産業規格）も国際規格も、たとえメーカーが違おうとも、寸法や性能、安全性の観点で同じ水準を満たしていることを保証するために定められているのです。
もちろん、自分たちの「常識」と比べてあまりにも安価な部品を使うのを怖いと感じるスキー場があるのももっともなことです。そうしたときは急がず、部品の規格とはそもそもどういった思想から成り立っているのかを順を追って説明するようにしています。その上で、必要な品質を一緒に確かめながら維持管理の計画を考えていく。ファスニング・ディワンでもサードパーティ部品を製造したり、他社から部品の仕入れを行って提供したりすることもありますが、市販品で足りるなら「うちから買う必要はありませんよ」とも伝えるようにしています。メーカー任せにするのでも、索道コンサルタントの言う通りにするのでもなく、スキー場が自分たちの判断で選べるようになることが大事なんです。
写真上：ファスニング・ディワンで製造しているリフトの交換部品の数々。村山さんが触れているのはリフトのローラーを支えるアクスル（軸）／写真下：ベアリングの使用位置を示す村山さん。スキー場には、サードパーティ部品の導入検討の参考にしてもらうため、価格の積算根拠まで伝えているという
「師匠をつくる」のもコンサルティング
──スキー場が自分たちで判断できるようになるためには、どのようなことが必要なのでしょうか。
白馬やニセコのような大型のスキー場では、複数人の技術者を抱えています。こうした環境では、技術や知識の共有が行われ、スキー場内で自律的に判断して維持管理を行うことができています。
しかしながら、小さなスキー場では、技術者がひとりだけしかいないところがほとんどです。こうした状況では、担当者は入れ替わるだけで、技術や知識は継承されず、適切な維持管理の方法を学ぶこと自体がとても難しいです。そんななかで、困りごとが起こったときには、担当者はメーカーに相談する以外に選択肢がない。これは担当者の技術レベルではなく、構造上の問題だと思うのです。ですから、仕事の一環として、スキー場の技術者同士をつなぐということも行っています。
──技術者と技術者をつなぐ、ですか？
例えば、福島のあるスキー場の担当者を別のスキー場へ連れていき、泊まり込みでグリップ（リフトの搬器をワイヤーに固定する装置）の分解整備を学ぶ機会をセッティングしたことがあります。単に整備の手順を教わるというだけでなく、スキー場の運営に必要な点検記録の様式や残し方、管理の仕方まで、まるごと学んでもらうのです。現在の会社で取引を重ねるなかで、スキー場ごとにどのメーカーのどの型番のリフトを使用しているかのデータが蓄積されています。同じリフトを使うスキー場同士でネットワークをつくり、上手に維持管理をしている技術者と師匠と弟子のように相談できる関係性を構築してもらう。その後は、わからないことがあれば「師匠」に電話して相談すればいいわけです。スキー場の枠を超えて技術や知識が流れる回路をつくっていくこと、それが索道コンサルタントという仕事の中心なのかもしれません。
最近サンプル品として入手したばかりだという、海外のサードパーティメーカー「IDM」のゴムライナー。このように、さまざまな部品の品質を直接確認している
コミュニティが「修理のネットワーク」になる
──スキー場の技術者同士をつなげていくことが、スキー場を持続的に維持していくためのインフラになるかもしれない、と。
現在、スキー場のインフラに関する「相談と診断」に特化した一般社団法人スキー場サポートネットワーク（SSN）の設立を構想しています。安全な運営ができているかの評価、施設の状況把握のための検査を中立的な立場から実施するための組織です。このなかで、会員となったスキー場同士が、整備費やトラブルの情報を共有できるデータベースを構築したいと考えています。「この部品が壊れたときはどのくらいの費用でどう対応した」という記録を蓄積していくことで、小さなスキー場の担当者でも、無数の過去の経験にたどり着けるようにしたい。一本のリフトの経験ではなく、何十本分もの経験が、共有の知恵になるわけです。
──なるほど。
2025年から、索道コンサルタントとして、群馬のあるバネ工場と取り組みを進めています。30代の社長が、以前はプロのスノーボーダーを目指していたことがあり、家業の工場を継いだあとも「バネ屋として、スキー場の役に立てることはないか」という思いで、わたしに連絡をくださったのです。いまは、スキーリフトの部位のなかで、安全な運用が可能な部品を検証しながら、サードパーティ部品の生産を準備しています。
このような、スキー場を支えたいと思っている人たちにもSSNに加わってほしいと思っています。大工さんなら小屋の修繕、旅行会社ならツアーの企画といったように、それぞれの技術や関心を、スキー場の維持管理が抱えている課題と接続する場所にしたいんです。
──スキー場の悩みを、スキーを愛する人たちのコミュニティに相談できるようにすることで、新しい維持管理のチームが生まれるかもしれないと。
日本中に仲間がいる「オフラインのサークル」のように機能すればいいと思っています。維持管理の支援も大切ですが、メンバーが実際に集まって、小さなスキー場に滑りに行きたいですね。まとまった人数で訪問すること自体が、スキー場にとっては立派な支援でもある。使い、関わり、仲間を連れていくことだって、スキー場を支えることなんです。
──とても面白そうです。最後に、なぜ村山さんは小さなスキー場が続いていく必要があると考えているのか教えてください。
大型リゾートやインバウンド向けのスキー場は、この先も残るでしょう。人とお金が集まるところへは、設備投資も続きます。問題は、「それだけ」になってしまったときなんです。地元の人が滑らなくなり、観光客をもてなすだけの場所になってしまえば、わたしたちがずっとつないできたもの──オリンピックを目指した子どもから、町のスキー場を残すために汗をかいてきた人たちの営みまでが、どこにも接続されないまま、「昔はそんな時代もあったらしい」で終わってしまう。それが、いちばん惜しいんです。
小さなスキー場は、子どもや地域の人が、初めて雪に触れる入口です。片道30分でアクセスできる近所のスキー場へ、まずは一度、二度と通う。そこから夢中になって、大・中・小さまざまな規模のスキー場へと遊びの場が広がっていく。その入口を残すことが、スキーに関わる人びとの循環を残すことでもあるんです。
【WORKSIGHT SURVEY #70】
Q：サードパーティ製品の安全性や性能を信頼していますか？
村山さんは索道コンサルタントとして、同じ規格でより安価なサードパーティ部品を紹介することで、小さなスキー場の維持管理コストを抑制する取り組みをしています。みなさんは、生活や仕事の場なかで、サードパーティ製品の安全性や性能を信頼していますか？ご意見をお聞かせください。
【WORKSIGHT SURVEY #69】アンケート結果
ゲーム・賭博・暗号資産：FIFAとアメリカが描くスポーツの新たなビジネスモデルと「国家」の行方（6月23日配信）
Q：商業化しすぎたワールドカップなら、いっそなくなったほうがいい？ それでもワールドカップは続いて欲しい？
【いいえ】それが存続の道ならば受け入れられる。形は変わっても世にお祭りは必要だと思う
【いいえ】世界が注目するワールドカップでゴールするメッシ、エムバペを見たいから
次週7月6日は、今年6月に『サッカー報道とナショナリズム 「日本人らしい」プレーとは何か』を刊行したスポーツ社会学者・笹生心太氏へのインタビューを配信。なぜわたしたちは、日本代表チームを応援してしまうのか。この「日本への強い愛着」を下支えするのは、より日常的な実践「平凡なナショナリズム」なのだという。お楽しみに。
【新刊案内】
photograph by Hironori Kim
WORKSIGHTプリント版・30号『新しい中世 The New Middle Ages』
作家で記号論学者のウンベルト・エーコは、1970年代に現代社会が「新しい中世」へ向かうと書き残した。今号では、メディア美学者・武邑光裕が読み解くエーコの予言と、16のキーワードを起点に「新しい中世」をたどる。心理占星術研究家・鏡リュウジと民俗学者・畑中章宏が語る星読みの民俗学、知られざる現代魔女の世界、「中世バトルスポーツ」に集う甲冑の騎士たち。さらに中世ゲーム研究から国際政治学者・田中明彦が読む現代の地政学まで。中世というレンズを通して、いまという時代を読み解く。
書名：『WORKSIGHT［ワークサイト］30号 新しい中世 The New Middle Ages』
編集：WORKSIGHT編集部（コクヨ ヨコク研究所＋黒鳥社）
ISBN：978-4-7615-0938-5
アートディレクション：藤田裕美（FUJITA LLC）
発行日：2026年7月2日（木）
発行：コクヨ株式会社
発売：株式会社学芸出版社
判型：A5変型／128頁
定価：1800円＋税